日本冷凍食品協会
   29年の冷凍食品生産量3%増に
 過去最高更新、「炒飯」伸長続く
   
   日本冷凍食品協会はこのほど、平成29年(1〜12月)の冷凍食品生産・消費について発表した。
 それによると、国内生産量は数量が160万968トンとなり、前年と比べ3・0%増と過去最高を更新した。金額(工場出荷額)も7,180億円で同4・5%増と平成14年以来の7,000億円超えとなった。生産 のうち、原料作物の不作等で前年に大きく減少した農産物がやや回復したほか、国内生産の大半を占める調理食品が増加した。
 同協会では、「冷凍食品国内生産 」、「冷凍野菜輸入 」及び「調理冷凍食品輸入 」の合計を冷凍食品の「消費 」としている。29年のわが国の冷凍食品消費 は、上記の国内生産 に、冷凍野菜輸入 100万8,783トンと調理冷凍食品輸入 24万5,579トンを加えた285万5,330トンとなり、同4・7%増となった。これを総人口(1億2670万6,000人)で割った国民一人当りの年間消費量は22・5キロで同9・3%(1・0キロ)増となった。なお、調理冷凍食品輸入 については、同協会会員だけを対象にした調査であり、会員以外の商社、流通業者等が輸入しているものを考慮すると、実際の「消費 」はこの286万トンを上回るものと考えられる。
 国内生産量のうち、業務用は数量が94万9,472トンで同3・5%増と2年連続伸長、金額も2年連続増加の4,160億円で同4・4%増となった。1方、家庭用は数 が65万1,496トンで同2・3%増と3年連続で伸長、金額は3,020億円で同4・7%増と2年ぶりの増加。
 業務用と家庭用の比率は、数 ベースではそれぞれ59・3%、40・7%(前年59・0%、41・0%)。金額ベースでは57・9%、42・1%(前年58・0%、42・0%)となり、数 では業務用、金額では家庭用の比率がやや上昇した。
 大分類の品目 生産量は、引き続き水産物が同2・6%減となったが、原料作物の不作等で前年に大きく減少した農産物が同4・2%増とやや回復したほか、国内生産の大半を占める調理食品が同3・1%増となった。調理食品のうち、「フライ類」が同3・5%増、「フライ類以外の調理食品」も同2・9%増となった。このほか、畜産物は同15・8%増、菓子類は同3・2%増となっている。
 小分類の品目で、前年に対して大きく伸長したのは炒飯(前年比7953トン増、10・4%増)、スパゲッティ(7,771トン増、13・4%増)、カツ(7,760トン増、13・3%増)、卵製品(4008トン増、9・5%増)など。逆に減少したのはうどん(5,252トン減、3・2%減)、魚類(2,655トン減、13・2%減)、たこ焼き・お好み焼き(2326トン減、4・7%減)などだった。
 小分類の品目別生産量の上位 10品目は、コロッケ(18万2,166トン)、うどん(15万7,625トン)、炒飯(8万4,462トン)、ギョウザ(6万8,648トン)、ハンバーグ(6万6,605トン)、カツ(6万6,168トン)、スパゲッティ(6万5,650トン)、ピラフ類(5万3,089トン)、たこ焼・お好み焼(4万7,464トン)、ラーメン類(4万6,602トン)ーーの順。コロッケが3年連続1位 となり、2位 も3年連続でうどん。3位は2年連続で炒飯となり、上位3品目は前年と変わらず。
 


 日本米国食肉連合会